［学ぶ・知る］ものがたりで底地借地を学ぶ知るシリーズ

「地主が変わった。新しい地主は投資会社だ」

横浜市郊外で四十年近く借地に自宅を構えてきた篠原康夫（六十二歳）がその知らせを受けたのは、梅雨入り直前の六月だった。旧地主の田村家から一通の書留が届き、「底地を株式会社ランドアセット（以下、ランド社）に売却した」と事務的に告げていた。

署名捺印も、挨拶も、ましてや事前の相談などひとつもなかった。

■ 寝耳に水の「底地売却」

康夫はすぐに知人の司法書士・渡辺先生に電話した。

「先生、こんなこと許されるんですか。四十年も借りてきたのに、急に別の会社に売り飛ばすなんて……」

渡辺先生の答えは簡潔だった。

「法律上、底地の売却に借地人の承諾は必要ありません。地主は自分の所有物を自由に売れます。事前通知の義務もないんです」

康夫は絶句した。しかし先生は続けた。「ただ、篠原さんの借地権はきちんと守られています。建物の登記がされていれば、新しい地主にも借地権を対抗できますよ」

■ 新地主からの「第一の手紙」

それから二週間後、ランド社から封書が届いた。中には一枚の書類。要旨はこうだ。

「現行地代は近隣相場を大幅に下回っているため、来月より月額を現行の二・五倍に改定する。応じない場合は土地明渡し交渉に移行する」

康夫の手が震えた。「土地明渡し」という四文字が頭から離れない。

しかし渡辺先生は落ち着いていた。「地代の増額は一方的に決められるものではありません。双方合意が原則です。不当と思えば従う必要はない」

■ 「供託」という盾

「では地代はどうすれば？払わないと契約解除されませんか」

「供託という方法があります。法務局に地代相当額を預けておけば、支払い義務を果たしたことになります。債務不履行にはなりません」

渡辺先生の助けを借りて、康夫は翌月から従来の地代額を法務局へ供託し始めた。ランド社への地代支払いは止め、代わりに供託済みの証明書を保管した。

ランド社の担当者は何度か電話をかけてきたが、「弁護士を通じてください」の一言で話を打ち切った。

■ 借地権は四十年の積み重ねだ

三ヶ月後、ランド社は弁護士を立てて地代増額調停を申し立ててきた。康夫もすぐに不動産専門の弁護士を選任し、近隣の地代相場データを集めて反論を準備した。

調停は半年かかったが、最終的に増額幅は当初要求の四分の一以下に収まった。

「四十年分の借地権は、そう簡単には揺らがない」と弁護士は言った。「法律は借地人を守るためにある。ただし、自分から行動しなければ守ってもらえません」

康夫はその言葉を手帳に書き留めた。底地が誰の手に渡ろうとも、正当な権利を持つ借地人は、正しい知識と行動さえあれば負けない。

【学びのボックス】底地売却と借地人の権利