『土壌汚染がある借地』ガソリンスタンド跡地・工場跡地の原状回復責任
石井俊介は、六十六歳。四十年にわたって、借地の上で、金属部品を加工する小さな工場を営んできた。従業員は、家族同然の数人。長年、地域の町工場として、愛されてきた。契約の更新はせず、このたび、事業をたたんで、土地を更地にして、地主に返すことになった。地主は、先代から代替わりした、小林さんだ。顔を合わせるのは、数年に一度だった。
契約終了が近づいたある日、小林さんから、申し出があった。「返還の前に、土壌の調査をさせてください」。工場では、部品の洗浄に、溶剤を使っていた。長年、床に、こぼしたこともあった。俊介は、嫌な予感がしたが、断る理由もなく、調査に同意した。工場の片隅の、薬品の缶が、頭をよぎった。
数週間後、調査結果が届いた。封筒を開ける手が、震えた。土壌から、基準を超える有害物質が、検出されたのだ。浄化の見積りは、約三千万円。小林さんは、言った。「更地返還という契約です。汚染された土壌も、元に戻して返してください」。俊介は、頭を抱えた。退職金代わりに考えていた資金が、一瞬で、消えそうだった。
俊介は、弁護士に相談した。弁護士は、まず、法律の枠組みを説明した。土壌汚染対策法では、一定の工場などの使用を廃止するときなどに、土地の所有者等に、調査や措置の義務が生じる場合がある。そして、汚染の原因を作った者には、費用を求めることが、できるとされている。
ただし、借地契約における原状回復義務に、土壌浄化が含まれるかは、別の問題だ。土壌を浄化して返す義務までは、契約書に、はっきり書かれていなかった。弁護士は、裁判例の傾向を、こう説明した。「契約の内容、汚染の原因、汚染が生じた時期、借地人の使用の状況などを、総合して判断される傾向があります」。
確認すべき点は、いくつもあった。契約書の原状回復の条項に、土壌の扱いが書かれているか。汚染は、本当に、俊介の工場の使用に由来するのか。借地を始める前から、汚染があった可能性は、ないのか。借地を始めたとき、土壌の調査は、行われていなかった。四十年前の記録は、ほとんど、残っていない。
俊介と小林さんは、追加の調査を行うことに、合意した。詳細な調査の結果、汚染は、工場の洗浄場の周辺に、集中していることが分かった。汚染の範囲が絞られ、浄化費用の見積りは、約千八百万円まで、下がった。
さらに、調査では、一部の汚染物質が、俊介の使っていない種類のものだった。借地を始める前に、この土地が、別の工場として使われていた可能性も、浮かび上がった。弁護士は、費用の分担について、粘り強く、交渉した。小林さんも、先代から、詳しい経緯を聞いていなかった。
話し合いは、数か月に及んだ。最終的に、浄化費用の約千八百万円のうち、俊介が約千二百万円、小林さんが約六百万円を、負担することで、合意した。俊介は、胸が痛んだが、全額を負わずに済み、少し、ほっとした。長年の相棒だった機械にも、静かに、頭を下げた。浄化工事の後、土地は、小林さんに、返還された。更地になった敷地を、俊介は、静かに見渡した。
俊介は今、こう話している。借地を始めるときに、土壌の状況を、記録しておくこと。契約書に、汚染の扱いを、明記しておくこと。使った薬品の履歴も、残しておくこと。地主も借地人も、早い段階で、専門家に相談してほしい、と。地主さんにも、返還時の調査の進め方を、事前に話し合ってほしいという。
学びのボックス
| 土壌汚染対策法の枠組み | 工場などの使用廃止時に、土地の所有者等に調査や措置の義務が生じる場合がある。原因者への費用請求が認められる場合もある。 |
| 原状回復義務との関係 | 更地返還の特約があっても、土壌浄化まで含むかは別の問題。契約内容や汚染の原因・時期などを総合して判断される傾向がある。 |
| 確認すべきポイント | 契約書の条項、汚染の原因、借地を始める前からの汚染の有無、借地開始時の調査の有無などを確認する。 |
| 詳細調査で範囲を絞る | 追加の調査で汚染の範囲や原因を特定すると、浄化費用が下がることがある。費用の分担は話し合いや裁判で決まる。 |
| 予防のための記録 | 借地開始時の土壌の状況や、使用した薬品の履歴を記録し、契約書に汚染の扱いを明記しておくと、紛争を避けやすい。 |




