［学ぶ・知る］ものがたりで底地借地を学ぶ知るシリーズ

小林誠一（こばやし せいいち）が地元工務店に建て替えの相談をしたのは、昨年の秋のことだった。築五十年を超えた木造の自宅を解体し、新しい家を建てる計画だ。借地権は父の代から引き継いで三十年になる。

工務店の担当者が現地調査に来たとき、一つの問題を指摘した。

「小林さん、隣との境界標（杭）なんですが、地面に埋まっているものと、古い測量図の位置が合っていないようです。正確な位置を確認しないと、建て替えの設計ができません」

誠一は隣の家の佐藤さんに話を持ちかけた。佐藤さんも同じ地主の借地を使っており、長年隣り合わせで暮らしてきた。しかし佐藤さんの反応は冷たかった。

「うちは何も変えていない。杭がずれているとしたら、そちらの工事のせいじゃないか」

誠一は困り果てて、土地家屋調査士の村田さんに相談した。

「境界の問題は、借地人同士だけでは解決できません」と村田さんは言った。「借地の境界は、本来は地主と地主、または地主と借地人が確認すべきものです。今回のケースでは、共通の地主さんを交えて話し合う必要があります」

誠一は地主の林さんに連絡した。林さんは高齢だが話のわかる人で、「それは早めに整理しておいたほうがいい」と協力的な姿勢を示してくれた。

「ただ、隣の土地は別の地主の持ち物ですから、そちらにも声をかけてもらう必要があります」と林さんは付け加えた。

誠一が知らなかったのは、隣の佐藤さんの土地は別の地主・中村さんが所有しているということだった。つまり境界確定には、誠一・佐藤という二人の借地人と、林・中村という二人の地主、合計四者が関与することになる。

村田さんに改めて測量を依頼すると、古い公図と現況の差異が明らかになった。長年のうちに塀が少しずつ動いていたことが原因らしく、双方の言い分にも一定の合理性があった。

「このまま話し合いがまとまらない場合は、『筆界特定制度』を使う方法があります」と村田さんは説明した。法務局に申請すると、筆界特定登記官が現地調査を行い、土地の法律上の境界（筆界）を公的に確定してくれる制度だ。裁判と違い、費用は比較的安く、半年から一年程度で結論が出る。

「ただ、筆界特定はあくまで法律上の境界を調べるものです。塀の移動費用や、これまでの使用状況をどう精算するかは、別途話し合いが必要です」

誠一は村田さんのアドバイスに従い、まず四者が顔を合わせる場を設けることにした。弁護士に間に入ってもらい、中立の立場で進行してもらった。

話し合いの中で、佐藤さんも「意図的に動かしたわけではない」という誠一の説明に理解を示し、測量結果に基づいた境界位置で双方が合意することができた。塀の撤去・再設置費用は折半という着地になった。

四者が署名した境界確認書を作成し、土地家屋調査士が境界標を正式に設置した。誠一はようやく建て替えの設計に進むことができた。

「境界は土地の基本」と村田さんは最後に言った。「建て替えや売買の前に確認しておくと、後のトラブルが防げます。借地だからといって他人事にしないことが大切です」

【学びのボックス：借地の境界トラブルと筆界特定制度】

※境界確定の手続きは個別事情により異なります。土地家屋調査士・弁護士にご相談ください。